～2024年「美容クリニック」の動向調査 ～

　全国の主な美容クリニック248法人の2024年の売上高は3,137億5,900万円（前期比29.9%増）、利益は82億6,500万円（同22.6%増）と好調だった。コロナ禍を経ても市場は拡大をたどり、美容医療が社会に定着してきたようだ。ただ、2024年は大手の倒産が相次ぎ、前期に比べて減収や赤字法人の比率も高まっている。性別を問わず需要が広がるなか、市場は踊り場に差し掛かった可能性も出てきた。

全国の医療法人のうち、事業内容に「美容整形」「美容クリニック」を含む248法人の売上高は、2022年の2,119億6,700万円から2024年は3,137億5,900万円へ約1.5倍に伸びた。マスク生活が長かったコロナ禍を経て、美容への自己投資がより身近なものとなり、SNSマーケティングなども業界の追い風となっている。

利益は、2021年の61億3,600万円から2024年は82億6,500万円に増えている。市場自体が成長過程で、売上高5億円未満の中小・零細法人が73.7％を占め、施術単価や稼働率の低下が収益に直結するだけに経営戦略が重要になっている。

なお、2024年の美容クリニックの「休廃業・解散」は3件、倒産は4件で合計7件を数えた。これは過去10年で最多で、今後も需要が見込まれる市場とはいえ、重い投資負担や運営方針が不明確な事業者は淘汰される可能性が高い。

広告経費と集客バランスが不均衡なクリニックや特定施術に特化した単一型クリニックは、流行に左右され、多様さを増す顧客ニーズに対応できないリスクも高い。「休廃業・解散」や倒産の増加は、こうしたクリニックの淘汰を示すもので、業界の健全化に向けた警鐘とも見ることができる。今後は早期の経営診断と資金繰り対策の一方で、オンライン診療、化粧品販売など幅を広げた経営が必要な局面に入っていくだろう。

※ 本調査は、東京商工リサーチの企業データベース（約440万社）から、事業内容に「美容整形」、「美容クリニック」を含む　法人を抽出。2024年の業績（2024年1月～2024年12月期）を最新期とし、3期連続で業績が判明した248社を分析した。

(東京商工リサーチより転載　2025年6月26日 12時55分)